鹿児島県産の黒毛和牛と、鹿児島県の特産品『鹿児島黒豚』をお届け！ふるさと納税 伊佐市 特産品 国産 ステーキ すきやき とんかつ しゃぶしゃぶ 【ふるさと納税】【定期便】ＪＡ北さつま 黒牛・黒豚定期便(5回お届け)鹿児島黒牛・鹿児島黒豚を5か月にわたってお届け！鹿児島の牛肉・豚肉をご堪能！【JA北さつま】

国立研究開発法人情報通信研究機構は、Beyond 5G研究開発促進事業で採択された研究開発を実施する民間企業や大学関係者に対し、知財・標準化に関する高度な専門知識を用いて、必要な助言やサポートを行う「知財化アドバイザー」及び「標準化アドバイザー」を募集します。

国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT、理事長: 徳田 英幸）は、「けいはんなR&Dフェア2021」（11月11日（木）～13日（土）開催）の併設イベント及び高度言語情報融合フォーラム（ALAGIN）のイベントとして、若年層に最先端の多言語音声翻訳技術に触れていただき、システムづくりを体験していただくことを目的とした「多言語音声翻訳ハッカソン」の発表会を11月13日（土）に開催しましたので、その結果をお知らせします。

国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT、理事長: 徳田 英幸）は、高度通信・放送研究開発委託研究における令和3年度から新たに研究開発を開始する1課題について、学識経験者で構成される評価委員会での評価等を踏まえ、採択しました。

金沢大学、名古屋大学、コロラド大学、ミネソタ大学、JAXA宇宙科学研究所、東北大学、京都大学、九州工業大学、ロスアラモス国立研究所、ニューハンプシャー大学、情報通信研究機構、国立極地研究所、アルバータ大学などの国際共同研究グループは、複数の科学衛星で同時計測された電磁波とプラズマ粒子データなどを用いて、宇宙の電磁波が発生する領域を明らかにしたとともに、目には見えない“電磁波の通り道”の存在を世界で初めて突き止め、電磁波が地上へと伝わる仕組みを解明しました。

～Beyond 5G研究開発・実証の促進に向けたキックオフ～

Beyond 5Gの実現に向け、高い信頼性と可塑性を確保するテストベッドの構築及び本テストベッドを活用した産学官の連携によるBeyond 5Gに関する研究開発・実証の促進を目的にシンポジウムを開催します。

〜我が国で初めて電波ばく露レベルの大規模・長期測定を実施〜

国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT、理事長: 徳田 英幸）は、市街地、郊外及び地下街の携帯電話基地局等からの電波強度の変動傾向を調査しました。これまでに、携帯電話基地局等からの電波ばく露レベル変動を市街地・郊外・地下街における500地点以上で調査し、同一地域における過去（約10年前）の測定結果と比較したところ、電波ばく露レベルが上昇傾向にあるものの電波防護指針より十分に低いレベルであることを明らかにしました。NICTは、2019年度から我が国で初めてとなる電波ばく露レベルの大規模・長期測定を実施しており、電界プローブによる定点測定、携帯型測定器を個人が持つことによる測定、電測車（測定器を搭載した自動車）による広域測定等を組み合わせて、生活環境における電波ばく露レベルのデータを取得しています。

国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT、理事長: 徳田 英幸）データ駆動知能システム研究センター（DIRECT）と国立大学法人東京大学（総長: 藤井 輝夫）情報基盤センターが共同で開発した自動並列化深層学習ミドルウェアRaNNC（ランク、Rapid Neural Network Connector）が、PyTorch Annual Hackathon 2021において、First Place（第1位、PyTorch Developer Tools & Libraries部門）を受賞しました。

国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT、理事長: 徳田 英幸）は、令和3年度「生放送字幕番組普及促進助成金」助成事業の交付先を決定しましたので、下記のとおり、その結果をお知らせします。

国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT、理事長: 徳田 英幸）は、Beyond 5G研究開発促進事業の更なる推進に向け、研究開発プログラムを統一的に指導及び監督するプログラムディレクター（PD）候補者を2021年10月11日から2021年11月1日まで公募しました。その結果、2名から応募があり、厳正な選考の結果、下記の者をPDに決定しましたので、お知らせします。

工場無線通信に重点を置いたIoT/AIの研究開発において当機構との間で研究協力覚書を締結しているドイツ人工知能センター（DFKI）のアンドレアス・デンゲル教授※が、令和3年秋の外国人叙勲において、旭日中綬章を受章いたしましたので、お知らせします。

クラリベイト・アナリティクス社は、2021年度の「高被引用論文著者（Highly Cited Researchers）」リストを発表し、当機構研究者が選出されました。